◆脳神経外科 編
脳神経外科は都市部を除き施設数自体が少ないことから、競合がなく広域から集患可能なエリアの抽出が重要になります。MRIを主力検査機器とするか、導入しないかで事業計画が大きく変わることになります。MRIについては、撮影件数を別建てにして収入計画を立てることになります。撮影件数は外来数に比例しますので広域な診療圏調査結果に基づき慎重に件数を推測することが重要です。
≪ポイント≫
・MRIなどの高額医療機器を導入する場合は、投資に見合った患者数の検証と確保が重要
・MRIの導入では、機器の価格だけでなく、スペースの確保、防護工事、常勤診療放射線技師の採用、高額な保守料等のコストを十分に織り込む
・MRIを導入しない場合でも、近隣の画像診断クリニック等との連携が重要で、検査のスピード感と確かな診断、治療の説明が患者満足度を向上させる
②事業計画
脳神経外科の事業計画は、主力検査機器であるMRIの導入の有無によって大きく内容が変動します。
収入計画においては、MRIなどの高額医療機器を導入する場合は、撮影件数を別建てにして、収入計画を作成します。医療機器メーカーからは、月間何件撮影すれば医療機器の投資額を回収できるといった試算表を提示されることがありますが、撮影数は、外来患者数に比例してきますので、広域な診療圏調査結果に基づく外来想定患者数をもとに撮影件数を推測することが重要となってきます。具体的な比例相関係数は、都道府県で公表している医療情報ポータルサイトに、診療所ごとの1日患者数、MRI撮影件数が公表されているケースがありますので参考にするとよいと思われます。
人員配置は、受付は常時2名、看護師は常時1名とした人件費計画で問題ありませんが、MRIなどの高額医療機器導入の場合は診療放射線技師常時1名体制が必須となり、かつ、経験年数によって技師の給与が大きく変わりますので、相場よりも高めに予算設定しておいた方が無難です。

その他の経費内容については、MRIを導入する場合は、床面積が広くなりますので、当然家賃設定は高くなります。また、内装工事も専用の防護工事の必要性などがコストを押し上げ、MRIの投資金額と損害保険料が高額になるケースがありますので、会計事務所に相談の上、年間予算を適正に計上する必要があります(MRIをリースで導入される場合はリース料に損害保険料が含まれます)。そのほか、MRIを導入する場合の特殊な経費として、かなり高額な保守料(通常は開業後2年目から)、水道光熱費も予算として適正な額をきちんと計上しておくことが重要です。
資金計画(開業時の貸借対照表を参照)に関しては、MRIを導入する場合は、医療機器そのものが非常に高額になるだけではなく、設置場所確保に伴う床面積の増加により、内装工事は増大します。専門業者による専用の防護工事も必要になる他、既存建物にMRIを導入する場合は、搬入経路の確保や(定期的な医療機器の入れ替えが必要なため)、建物躯体の補強工事を伴うケースも考えられます。開業場所の条件による内装工事費の変動が大きいため、できるだけ正確な見積もりを取り寄せて事業計画に反映させないと、資金調達計画の練り直しが必要となりますので注意が必要です。

また、運転資金をどれだけ確保するかという点については、地域ニーズに対して脳神経外科診療所が少ない場合は、比較的早期に事業が立ち上がるケースもありますが、マイナー科目で受療率も低く、広域から集患しなければならないことから来院患者予測が立てにくい診療科目でもあります。最低でも開業後1年間分の月次の収支計画を立てて、損益分岐点を超えるまで事業資金が枯渇しないように、慎重に開業準備を進めていただくことが重要です。
~株式会社日本医業総研 発行 診療所開業 ここで差がつく診療科別開業成功のポイント より~
★次回は 脳神経外科の事業計画 を掲載予定です
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